映画界で働く若手や女性をサポートする
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JFPの調査で、「日本映画界には大きなジェンダー格差があり、性別問わず、業界を去る若手が多い」という懸念が見えました。

これら課題の解決に向け、映画界で働く若手や女性をサポートする「JFP Joint」がスタート!

映画界で働く人々をサポートするオンライン講座を実施します。


主催

一般社団法人Japanese Film Project

助成

公益財団法人東京都歴史文化財団 アーツカウンシル東京

トヨタ財団 2021年度研究助成プログラム「日本映画業界におけるジェンダーギャップ・労働環境の実態調査」(代表:歌川達人)

アーツカウンシル東京のロゴ トヨタ財団のロゴ

こんな人におすすめ

映画界で働き始めたばかりの方 (部署問わず)

今の働き方に不安や疑問を感じている映画関係者

映像関係の仕事に関わる方でしたら
どなたでも気軽に参加いただけます!

この講座でわかること

  • 保険(社会保障)の仕組み
  • 映像フリーランスが利用できる保険制度
  • フリーランスにおける社会保障の現状と課題

概要

映像業界で働く方の多くは、フリーランスです。しかし、会社員とは違い、国の様々な保険(社会保障)に自動加入されない場合も多く、怪我や事故など、トラブルが多いのが実情です。

実際に現在の日本で、映像フリーランスはどんな保険制度を利用できるのでしょうか?

本講座では、有識者から「フリーランスと保険について」解説いただきつつ、どうすれば、健全な労働環境となるか、社会保障の観点から考えていきます。

開催日

日時 2022年10月6日(木)20:00から(60分程度)
方法 登録制のZoomオンライン講座
参加費 無料
備考 登録者はアーカイブ動画を視聴できます(期間限定)

登壇者

福岡大学法学部 教授

山下 慎一

福岡大学法学部 教授

福岡大学法学部教授(社会保障法学専攻)。九州大学法学部卒業。同大学院法学府博士後期課程単位取得済退学ののち博士(法学)の学位を取得。単著書籍『社会保障の権利救済』(法律文化社、2015年)により2016年度日本社会保障法学会奨励賞。単著論文「日本国憲法における『勤労の義務』の法的意義」により第15回社会倫理研究奨励賞受賞。近著に、日本の社会保障のしくみと使い方をイラストで分かりやすく紹介する書籍『社会保障のトリセツ』(弘文堂、2022年)。

NPO法人映画業界で働く女性を守る会 副理事

畦原 友里

NPO法人映画業界で働く女性を守る会 副理事

NPO法人映画業界で働く女性を守る会・副理事。元映画美術スタッフ。妊娠を機に映画の仕事から離れ、その後生命保険業界に転職。子育てと仕事を両立する中で育児休暇等を利用し、社会保障の大切さを実感。映画業界にも女性を支える制度が必要と考え、NPO法人映画業界で働く女性を守る会の設立に参加。現在は美術会社UNeの経理を務めつつ、特撮美術で培ったミニチュア作成の技術を活かし立体クッキーの製造販売も手がけている。自身は諦めざるをえなかった映画業界がよりよい環境になることを目指して奮闘中。

司会

近藤香南子(JFP)

コーディネーター

歌川達人(JFP)

主催

一般社団法人Japanese Film Project

協力

NPO映画界で働く女性を守る会(swfi)

助成

公益財団法人東京都歴史文化財団 アーツカウンシル東京

トヨタ財団 2021年度研究助成プログラム「日本映画業界におけるジェンダーギャップ・労働環境の実態調査」(代表:歌川達人)

この講座でわかること

  • 映像フリーランス(個人事業主として独立される方)の確定申告までの手順
  • 請求書、領収書を保存するポイント
  • 源泉徴収、消費税などの用語解説

概要

映像業界で働く方の多くは、フリーランス(個人事業主)です。年に一度、所得や経費から所得税を計算し税務署へ申告する「確定申告」で苦労された経験はないでしょうか?

本講座では、有識者から「フリーランス(個人事業主)の確定申告」を中心に、適切な納税や税務会計について解説いただきつつ、健全な労働環境を考えていきます。

開催日

日時 2023年1月12日(木) 20時〜21時30分(90分程度)
方法 登録制のZoomオンライン講座
参加費 無料
備考 登録者はアーカイブ動画を視聴できます(期間限定)

登壇者

税理士・公認会計士山内真理事務所

伊沢成貴

税理士・公認会計士山内真理事務所

税理士。都内会計事務所勤務を経て、2017年に公認会計士山内真理事務所に入所。会計税務の側面からアート・カルチャー・クリエイティブ領域の支援に従事。

司会

西原孝至(JFP)

近藤香南子(JFP)

主催

一般社団法人Japanese Film Project

協力

公認会計士山内真理事務所 コーディネート担当:西原孝至

助成

公益財団法人東京都歴史文化財団 アーツカウンシル東京

トヨタ財団 2021年度研究助成プログラム「日本映画業界におけるジェンダーギャップ・労働環境の実態調査」(代表:歌川達人)

この講座でわかること

  • 齋藤先生による「ハラスメントの基礎知識」
  • 今あるハラスメント対策について知ろう
    • 日本ー映画制作適正化機構ほか
    • 韓国ー法整備・KOFIC・ドゥンドゥン
  • ハラスメント対策、まずできること

概要

昨年実施した JFP の実態調査アンケートでは、映画制作現場における深刻なセクシュアルハラスメント、パワーハラスメントについて具体的な回答が数多くありました。

ハラスメントの概念やその対応は日々更新されるなか、人権侵害のない映画制作現場を作るためにはどういった方法があるのでしょう。

4月に発表された「日本映画制作適正化機構」のガイドラインや、韓国・性平等センタードゥンドゥン 発行の「セクハラ・性的暴力事件処理ガイド」を参照しながら、被害者支援が専門の齋藤梓先生と、聞き手の岨手由貴子監督とともに「被害者支援の観点から大切なこと」をファーストステップとして考えていきます。

開催日

日時 2023年6月11日(日)20:00-21:30
方法 登録制のZoomオンライン講座
参加費 無料
備考 登録者はアーカイブ動画を視聴できます(期間限定)

登壇者

臨床心理士 / 上智大学総合人間科学部准教授

齋藤 梓

臨床心理士 / 上智大学総合人間科学部准教授

映画監督/action4cinema・日本版CNC設立を求める会

岨手 由貴子

映画監督/action4cinema・日本版CNC設立を求める会

司会

近藤香南子(JFP)

技術サポート

西原孝至(JFP)

主催

一般社団法人Japanese Film Project

助成

公益財団法人東京都歴史文化財団 アーツカウンシル東京

トヨタ財団 2021年度研究助成プログラム「日本映画業界におけるジェンダーギャップ・労働環境の実態調査」(代表:歌川達人)